こうした課題に対応するため、政府が推進するデジタル田園都市健康特区や健康経営優良認定法人制度等では、個々人の健康診断情報（PHR）等を活用した健康サービスを強化する動きが広がりつつあり、今後、食分野にもそのすそ野が広がる見通しである。また、欧米では、疾病予防を目的とした健康食に関する研究開発が強化されつつあり、米国ではアルツハイマー病予防を目的としたMIND食の推進や、代替肉（大豆ミート）の市場が拡大し身近な存在となっている。さらに、個々人のバイタルデータ（血液成分、遺伝子情報、腸内細菌状態等）とウェアラブル・デバイスデータ（睡眠、心拍、運動量等）等を統合解析し、個々人の健康状態に応じた運動・睡眠やサプリメントの摂取等をアドバイスする民間の各種ヘルスケア・サービスの展開も国内外で広がっている。 そこで、本課題では、食によるWell-being（肉体的・精神的・社会的な充足）が実感できる社会の実現を目指し、若者等をターゲットとして日常の食生活に気づきを与え、個々人の体調、嗜好、習慣等に応じた最適な食事メニュー等を設計するシステムを構築する。また、当該システムの公開により、様々なサービサーを育成するとともに、余暇、美容、エンターテイメント等の異分野サービスとの融合を通じ、食によるWell-beingが実感できる社会の実現を目指す。